働く女性に不妊は多いか?

1986年「男女雇用機会均等法(以下、均等法)」が施行されました。
この法律は女性の労働に対するモチベーションをより明確なものとし、
労働現場での女性を非常に元気づけました。
また、女性の勤労をより容易なものとしました。
その結果、今日では様々な分野で女性が目覚ましく社会進出しています。
これは単に量的なことだけではなく、
むしろその質的な点において目を見張るべきものがあります。
すなわち、日本人女性は労働市場において、自らの実力を遺憾なく発揮し、
今や日本社会は女性力なしには立ちゆかなくなっているのです。

しかし、均等法という法律がどれほどすぐれたものであったにせよ、
必ず影となる部分が存在します。
均等法の施行後、人事・待遇の平等と引き替えに
深夜労働禁止などの女子保護規定が廃止されたことにより、
女性の労働環境も男性並に厳しいものとなりました。
すなわち、雇用の均等化は、
同時に労働量と責任の均等化ももたらしたのです。
その結果、女性の能力が高ければ高いほど、
労働量も責任も膨大なものとなり、
例えば妊娠が困難になってしまうという、
いわば法律が逆ネジとなっているようにも思えます。

下記のようなメールをよくいただきます。

「会社に尽くしたからといって、何か報われるわけではない。
それならば、自分の人生を大事にして、出産することも考えなきゃ」
と思うようになりました。

周囲の友達と話していても、
「こんな生活で妊娠すれば、それは奇跡だ」なんて会話になります。
皆、朝8時半から会社で働き、夜遅い日は終電で帰宅、
そうでなくとも会社を出るのは
いつも9時以降という生活を送っているのが現状です。


「不妊ルーム」

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